ジェンダー表現に関する企業・行政へのアドバイスについて

企業(外資系含む)および行政機関、マスコミ団体などを対象に、講演や研修を通して、ジェンダー表現に関するアドバイスを行っています。

 

 

<アドバイス対象>

広報物や発信コンテンツにおける、ジェンダー表現のあり方やチェックポイント

自らがジェンダー表現の受信者となる場合の、読み解きポイント(メディア・リテラシー)

 

 

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